@article{oai:kusw.repo.nii.ac.jp:00000769,
 author = {吉原, 祥子 and 大屋, 晴子},
 issue = {1},
 journal = {ヒューマンケア研究学会誌, Journal of Japanese Society of Human Caring Research},
 month = {Dec},
 note = {壮年期は社会の担い手の中心となる年代である．また，生活習慣病の発症が増す時期でもある．身体活動量の増加は生活習慣病及び生活機能低下のリスクを下げることから，国は健康づくりのための身体活動基準を策定し普及啓発活動を行っている（厚生労働省，2013）．しかし，令和元年の国民健康栄養調査では，運動習慣のある者の男性の割合は33.4％，中でも30 ～ 50歳代の壮年期の割合は20歳以上全年齢の平均値よりも低い（厚生労働省，2020）．また，30代～ 50代で運動不足を「感じる」とする割合が高い傾向（スポーツ庁，2021）が明らかとなっている． 30歳から50歳代の壮年期男性は，働く年代として仕事では役職を持つなどの責任がある立場となり，自己の健康維持よりも仕事を優先することが考えられる．仕事を持つ壮年期の人への運動実施や継続に向けた支援をするためには，より主体的かつ実施可能な内容が必要となる．一方，運動・スポーツは身体活動や競技力の向上のみではなく，各発達段階に合わせて人間力を育むことが重要である（春日，2019）と示され，文部科学省は「幼児期運動指針」を平成24年に示し（文部科学省，2012），幼児期の運動の必要性を述べており，スポーツ基本法においては，学校における体育が青少年の心身の健全な発達に資するものであり，かつ，スポーツに関する技能及び生涯にわたってスポーツに親しむ態度を養う上で重要な役割を果たす（文部科学省，2011）と述べられ，義務教育においても，授業の中で体育が取り入れられ，部活動で運動する生徒も多い．人は自分のそれまでの経験に対する自分なりの解釈を持ってその都度の現在を生きており，その意味で現在という瞬間は人生の過去の瞬間すべてと結びついている（Benner，1989）．小児期から推奨され，取り入れられてきた運動経験や運動に対する思いは現在の運動習慣の形成に影響している可能性があり，壮年期の人への運動実施や継続に向けた支援の一助になると考えた．そこで，健康な壮年期勤労者に小児期の運動経験や現在の運動習慣，運動に対する思いを調査し，運動が必要な働く世代の方への運動実施や継続に向けた個別支援方法の検討に活かすことを目的とする．},
 pages = {35--38},
 title = {壮年期勤労男性の運動に対する思い},
 volume = {13},
 year = {2022}
}