@article{oai:kusw.repo.nii.ac.jp:00000560,
 author = {上野, 輝夫},
 journal = {関西福祉大学研究紀要, The Journal of Kansai University of Social Welfare},
 month = {Mar},
 note = {2016 年8 月に発表された次期学習指導要領についてのまとめ案と，同年12 月に発表された次期学習指導要領に向けた中教審の答申から，小学校高学年での英語教育の教科化が明示された．本論第I 章ではこれら小学校英語教育の教科化に向けた動きに至った経緯を明治初期から現在に至るまでの時代背景とともに考察している．明治初期より，公立小学校での英語教育は可能であったものの，第二次世界大戦の敗戦までは大きな変化はなかった．しかし，終戦後，英語は経済復興を遂げようとする日本にとっての必需品となり，またオリンピックや万国博覧会など大きな国際行事の日本開催とも相まって英語教育の機運が広く高まった．これに伴い，検定試験の開発・導入に至るわけだが，日本における英語学習熱はますます盛んになり，児童英語検定に見られるように民間レベルでは1990 年代に小学生にまで広まってきたわけである．このように初等教育での英語教育の機運が高まる中，日本では小学校での英語の教科化自体には慎重な姿勢で臨んできていたが，近隣諸国では日本に先んじて小学校での英語教育の必須化に取り組んでいた．第II 章では，この対応の違いがどのような結果をもたらしているかについてTOEFL の結果から考察している．更に，教科化の方針が示された現在，考慮しておかなければならない点についても言及している．第III 章では，それまでの考察のまとめとして，結局小学校英語に何を求めるのかについて論じている．},
 pages = {35--43},
 title = {小学校英語教育の新しい時代},
 volume = {20},
 year = {2017}
}