@article{oai:kusw.repo.nii.ac.jp:00000518,
 author = {松本, 仁美},
 issue = {1},
 journal = {ヒューマンケア研究学会誌, Journal of Japanese Society of Human Caring Research},
 month = {Sep},
 note = {わが国では悪性新生物が1981年から死因の第1 位を占め，2015年の予測値としてのがん死亡者数は370,900人（男性219,200人，女性151,700人）となっている．また，罹患数（新たにがんと診断されるがんの数）についても，982,100例（男性560,300，女性421,800例）となっている．死亡者の死亡場所については，1960年では70.7％以上が自宅で死を迎え，病院では18.2％が死を迎えていたが，1980年には病院で死を迎える人が52.1％，自宅で死を迎える人が38.0％となり，その頃より自宅での死亡は減少し病院での死亡が増加している．2005年の自宅で死を迎える人の割合は12.2％を低値として，自宅で死を迎える人の割合はわずかに増加している．死亡場所別の年次推移は図1 に示す．この背景として，2002年W H O の緩和ケアの定義変更により【早期からの緩和ケアやQ O Lを考慮したがん治療の重要性】が述べられた．また，医療機器や技術の進歩による低侵襲手術等の治療方法の実施や，新規抗がん剤や分子標的薬，がん化学療法に伴う有害事象に対する支持療法薬の開発が進むことで，入院期間短縮と延命期間の延長がみられた．2002年の診療報酬改定において，『在宅ターミナルケアにおける加算』が新設され， 4 年毎の改定がすすめられている．さらに，2006年の介護保険制度の改定で，特定疾患の範囲に『がん末期』が追加された．2007年のがん対策基本法の施行に伴うがん診療連携拠点病院の整備，緩和ケアの強化，がんになっても安心して暮らせる社会の構築としての在宅療養環境整備がはかられたことにより，終末期がん患者であっても，住みなれた自宅で死を迎えたいと希望すれば療養環境を整備することが少しずつ可能になってきた．がん治療水準の向上，緩和ケアの充実，在宅医療の支援，がん患者・家族等に対する相談支援，がんに関する情報収集・提供等の機能を備え，地域におけるがん医療の充実をはかるために，がん相談支援センターはがん診療連携拠点病院の指定要件として設置されている．がん相談支援センターは，かかりつけ病院かどうかは問わず，無料で，がん患者とその家族のがん相談に対応している．それぞれのがん相談支援センターの活動の実態については，今後明らかにされていく段階にある．私は，がん患者だから入院というようなパターン化された調整ではなく，患者・家族の状況や意思決定に応じた療養生活支援を創造していくことが重要であると考えている．療養環境調整はパターン化するものではなく，患者の意思決定を実現する能力であり，実践での学びを蓄積し共有することが重要である．},
 pages = {59--63},
 title = {終末期がん患者の在宅療養調整における特徴と注意点},
 volume = {8},
 year = {2016}
}